シフト制とは？メリット・デメリットや
上手にシフトを作成する方法を解説

シフト制の3つの種類

シフト制には、主に「固定シフト制」「完全シフト制」「自由シフト制」の3つの種類があります。ここでは、それぞれの特徴を解説します。

1.固定シフト制

働く曜日や時間帯が、店舗の運営者や店長とスタッフとの間で事前に決められ、その通りにシフトを組む方法が固定シフト制です。
基本的に、一度決めたシフトは変更されません。ただ、定期的にスタッフの要望を聞き、それに沿って改めて出勤の曜日や時間帯を調整するケースはあります。
スタッフにとっては、働く曜日や時間帯が固定されることでプライベートの計画が立てやすくなる点がメリットです。
店舗側としても、「いつ誰が勤務するのか」などの把握がしやすくなります。
経験や技術の有無、年齢層、性別などバランスよくシフトを組みやすい点もメリットです。

急なシフト変更が発生した際には、他のスタッフとの調整が欠かせません。
しかし、固定シフト制を採用している場合は、全スタッフの出勤の曜日や時間帯も決まっているため、調整が難航しやすい傾向です。
場合によっては、他のスタッフや運営者、店長自身に大きな負担が生じる可能性があります。

2.完全シフト制

店舗側が勤務パターンを複数用意し、そのなかからどのシフトに入るかをスタッフが選択する方法が完全シフト制です。
例えば、早番と遅番の「二交代制」や朝・昼・晩の「三交代制」などがあります。正社員の場合は、好きな勤務パターンを選べず他の正社員と平等な形でシフトを組むケースが一般的です。
その場合、日によって働く時間帯が異なるでしょう。アルバイトなどの非正規社員の場合は、好きな勤務パターンのみを選べる店舗もありますが、完全シフト制の詳細は企業や店舗ごとで異なるため、必ず確認してください。
なかには、週単位で決まったシフトを1カ月間運用する職場もあります。

3.自由シフト制

働く曜日や時間帯が固定されておらず、スタッフの希望などに沿ってシフトを決める方法が自由シフト制です。
1週間や1カ月ごとにスタッフに希望のシフトを申告してもらいます。全員の申告をもとに、人数や経験、技術なども考慮しながらシフトを組んでいくのが一般的です。
そのため、必ずしもスタッフの希望通りのシフトが作成できるとは限りません。スタッフの希望が特定の曜日や時間帯に集中した場合は、バランスを見ながらシフトを組んでいくことになるでしょう。

それでも、スタッフとしては比較的希望通りに働きやすいメリットがあります。勤務時間の融通も利きやすく、プライベートなどの予定に合わせてシフトを入れられる点もメリットです。
店舗の運営者や店長としては、シフト調整の難しさがデメリットとなります。
出勤を希望する人の少ない曜日や時間帯があれば、スタッフと直接交渉するなどし、シフトを埋めなければいけません。
スタッフによって短時間勤務を希望する日があったり、何日も連続で休みを希望するケースがあったりすると、さらにシフト調整が難しくなります。

シフト制を導入している職種・業種とは

シフト制を導入している代表的な業界としては、飲食店があります。営業時間が長いレストランや居酒屋などでは、特にシフト制となっていることが多いでしょう。
これは、昼食時や夕食時など忙しい時間帯にスタッフを重点的に確保できるメリットがあるからです。
仕込みや清掃など、担当ごとに出勤の曜日や時間帯を調整できる点も多くの飲食店がシフト制を取り入れている理由といえます。

また、販売職も同様です。営業時間が長いコンビニエンスストアやスーパーなどもシフト制なら対応しやすくなります。
コンビニやスーパーなどの接客や品出しの業務は、さほど経験を積まなくても従事可能です。
そのため、短時間での勤務を希望するスタッフの採用も可能であり、多くの人員をシフト制で回すことで店舗の運営を正常に行えます。

コールセンターも、シフト制を導入している代表的な職種の一つです。24時間体制で対応しているコールセンターも少なくありません。そのような職場では、固定シフト制が採用される傾向が見られます。工場や倉庫での作業も、シフト制を導入しやすい仕事の一つです。
二交代制や三交代制などの完全シフト制を導入し、常に工場や倉庫を稼働させているケースが多いでしょう。

シフト制を採用するメリット

多くの業種や職種でシフト性が採用されています。具体的にシフト制を採用するメリットにはどのようなものがあるのでしょうか。ここでは、シフト制を採用する3つのメリットを解説します。

1.スタッフが希望通りに働ける

店舗の運営者や店長は、シフトを作成する前にスタッフへ希望のシフトをヒアリングするのが一般的です。
できるかぎりスタッフの希望を取り入れ、シフト調整する職場が多いでしょう。
もちろん、すべてがスタッフの希望通りになるとは限りません。しかし、出勤できる日とできない日の希望を伝えられるシフト制が採用されていることそのものが、求職者へのアピールとなるケースもあります。

特に、自由シフト制はスタッフにとって仕事とプライベートの両立がしやすい点が大きなメリットです。
自由シフト制の職場を優先的に応募対象とする求職者も少なくありません。
プライベートの計画は、固定シフト制でも立てやすく多くのスタッフにメリットをもたらします。
生活のリズムを整えやすい点もメリットです。固定シフト制や完全シフト制であれば、店舗側もシフトが組みやすいでしょう。

2.社会保険料を抑えられる

スタッフが交代で勤務するシフト制では、残業が生じにくい傾向があります。
残業の減少によりスタッフへと支払う割増賃金も減ると、人件費の削減とともに社会保険料も減少します。
労働時間や人数の調整を適切に行うことができれば、福利厚生に関するコストも削減できるでしょう。
人件費を含めたコストの削減により、店舗の利益の増加にもよい影響を及ぼす可能性が高まります。

3.業務時間を延ばせる

複数人のスタッフを雇用し、シフト制により勤務時間を分割すれば営業時間を延ばしやすくなります。
例えば、客数が少ない時間帯はスタッフも少人数制で回し、忙しい時間帯はスタッフを増やすといった調整も可能です。
また、周辺に競合店があった場合、少しでも営業時間が延ばせれば、それだけ集客にもよい効果が期待できるでしょう。
特に、長時間営業の多いスーパーやレストラン、コンビニエンスストアなどはシフト制が向いています。

また、24時間稼働する工場などもシフト制を採用している傾向です。
業界の慣習として営業時間が限定されているような飲食店や小売店でも、シフト制の採用により営業時間を延ばしたり繁華街へ出店したりすることができます。
同業他店との差別化が図れ、業績の向上や規模の拡大も狙えるでしょう。

シフト制を採用するデメリット

シフト制には、スタッフの希望を取り入れられる点やコスト削減などメリットがある一方で、デメリットもあります。ここでは、シフト制を採用する際に注意したい2つのデメリットを解説します。

1.場合によっては人員確保が難しい

基本的に、シフトはスタッフの希望をもとに作成します。
しかし、スタッフの希望が偏ってしまうと特定の日や時間帯に出勤できる人がおらず、シフトが埋まらない可能性も否めません。
十分なスタッフを確保できない日時があった場合は、直接交渉なども行う必要が生じ、シフト調整に時間や労力をとられてしまいます。
また、スタッフの希望通りのシフトを必ずしも作成できるわけではない点もデメリットです。
そのような状態が続いてしまうと、特にアルバイトなどの非正規社員は辞めてしまうリスクが高まるでしょう。
結果的に、慢性的な人手不足にもつながり、店舗の運営自体も危うくなる可能性も出てきます。

2.シフト作成業務が負担になることがある

シフト調整は、適切にできれば店舗の運営がしやすくなるメリットがあります。
しかし、スタッフの希望をヒアリングし、それをもとにシフトを組むのは非常に骨の折れる作業です。
特に、自由シフト制の場合は調整に多くの時間や労力を要します。店舗の営業時間が長いにもかかわらず、短時間勤務を希望するスタッフが多ければ、よりシフトを組む作業は困難なものとなるでしょう。
また、特定のスタッフに負担が偏るのを避けながらシフトを組む必要もあります。

さらに、労働基準法に基づいた適切な労働時間となっているかどうかの確認も不可欠です。
慣れるまでは、客数の少ない時間帯と多い時間帯とで適切なスタッフの配分ができず、無駄なコストがかかってしまう可能性もあります。
シフトの作成業務が負担となれば、他の業務に悪影響を及ぼしかねない点もデメリットの一つです。

シフト制を導入するときに注意したいこと

シフトは、さまざまな点を考慮しつつ作成しなければいけません。ここでは、シフト制を導入する際の注意点のなかで特に重要なポイントを解説します。

1.時間外労働には割増賃金が発生する

労働基準法では、1日の労働時間の上限を8時間、1週間の労働時間の上限を40時間と定めています。
いわゆる法定労働時間ですが、これを超えて働かせた場合には時間外労働となり、割増賃金を支払わなければいけません。
シフト制を導入していても残業が発生する可能性はあり、法定労働時間を超えた場合、超過分は通常の賃金の25%割増となります。
スタッフによっては、特に労働基準法や法定労働時間の知識がなく、多くの勤務時間を希望するケースもあるでしょう。
しかし、運営者や店長側は時間外労働による割増賃金の発生の可能性も考慮しながらシフトを組む必要があります。

2.シフト制でも有給の管理が必要になる

シフト制で働くスタッフでも、条件を満たしていれば有給休暇の取得が可能です。
雇用した日から6カ月継続勤務しており、全労働日のうち8割以上出勤していれば、有給休暇取得の権利が生じます。
所定労働日数や所定労働時間に応じて年次有給休暇の取得申請ができるので、企業や店舗は適切に対応しなければいけません。
各条件の把握などを含め、シフト制においても有給休暇の管理が必要となる点は押さえておきましょう。

3.正社員のシフト制では負担が大きすぎないように注意する

シフトの調整や作成は、非常に難しく特定のスタッフの連続勤務日数が長くなるなど負担が偏るケースも出てくるでしょう。
また、アルバイトやパートなどの非正規社員のなかには欠勤を繰り返したり、突然辞めたりする人が出てくる可能性もあります。
その穴を正社員ばかりでカバーしていると、負担が大きくなりかねません。
正社員にもシフト制を適用している店舗では、特定の社員への負担の偏りにより、シフト制による恩恵が弱まるリスクもあります。
シフト制の導入によって、正社員に不満を抱かせてしまうような事態は避けたいところです。

上手にシフトを作成するポイント

シフトの希望をスタッフから聞き、その希望をもとにシフトを作成するのは容易ではありません。
特に、人数や経験、技術などを適切に割り振るのは非常に難しい作業となります。例えば、クラウド勤怠管理システムを導入できれば、こうした作業をスムーズに行える可能性が高まるでしょう。
スタッフは、スマートフォンなどを利用し希望のシフトを申請し、システムがシフトの自動作成ができるようになります。
シフト共有も可能であり、転記や印刷なども手間もかかりません。

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